パイオニア、国内600人削減へ
競馬 レース:再建方針を発表 プラズマ撤退は「考えていない」
8日、都内で会見し、経営再建の方針を発表したパイオニアの須藤民彦次期社長(手前)と伊藤周男社長
経営再建中のパイオニア<6773>の伊藤周男社長と須藤民彦次期社長は8日、東京都千代田区の東京會舘で会見し、プラズマテレビ、DVD、ホームオーディオの家電3事業を集約し、国内従業員を対象に600人程度の人員削減を行うと発表した。組織のスリム化にともない、取締役数の削減にも踏み込むなど、経営体制の抜本的見直しにも着手する。
パイオニアが同日発表した再建方針によると、2006年1月のカンパニー(社内分社)制廃止で家電中心の「ホームエンタテインメント」とカーナビゲーション中心の「モーバイルエンタテインメント」の2事業部体制に再編し、3カ所に分散している家電事業の人員を07年春までに国内1拠点に集結させて、コスト削減や生産性の向上を図る。構造改革にともない、新たに530億円の構造改革費用を計上したため、2006年3月期の業績予測を下方修正した。須藤次期社長は「来期で連結営業利益を黒字化させ、2年以内に家電事業の赤字を脱却する」と強調した。
業績悪化の主因となったプラズマ事業は、販売数量の変動リスクが高いパネルのOEM(相手先ブランド生産)供給を大幅に縮小。パネル生産能力を見直し、需要動向を見た上で、生産ラインの休止も視野に検討する。自社ブランドや品質を強調して、規模や売上げよりも付加価値や収益性を高めるのが狙い。
同社のプラズマテレビの生産能力は現在110万台で、今期の売上げ見込みは64万台、来期は今期より40-50%増と見込んでいる。須藤次期社長は「新しいポジショニングを作った上で、再チャレンジするというチャンスが来ると思っている」と意気込みを表し、プラズマからの撤退については「全然考えていない」と否定した。
プラズマ市場は、06年のトリノ五輪やサッカーW杯ドイツ大会にともなう需要増で、拡大する見通し。須藤次期社長は、自ら実績を持つカーオーディオ事業を例に「パイオニアは、価格は高いけれども何とか価値を作り出す。結果がついてくればコスト競争力もついてくる」と話し、薄型テレビで攻勢をかける松下電器産業やシャープに対抗する構えを見せた。
ライブドア・ニュースより引用
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